日新薬品工業株式会社楽天市場店【おくすり広場】

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　　　　　　指定第2類医薬品▼

　　　　　　第2類医薬品▼

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　　　　　指定医薬部外品▼

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商品説明
説明	疲れた時には欠かせない栄養ドリンク。忍者仕様に仕上げました。
使用上の注意	○相談することしばらく服用しても症状がよくならない場合は服用を中止し、この製品を持って医師、薬剤師又は登録販売者に相談してください。
効能・効果	●疲労の回復・予防 ●体力、身体抵抗力又は集中力の維持・改善 ●日常生活における栄養不良に伴う身体不調の改善・予防　○疲れやすい、疲れが残る、体力がない、身体が重い、身体がだるい　○二日酔いに伴う食欲の低下、だるさ ●病中病後の体力低下時、発熱を伴う消耗性疾患時、食欲不振時、妊娠授乳期又は産前産後等の栄養補給 ●虚弱体質（加齢による身体虚弱を含む。）に伴う身体不調の改善・予防
用法・用量	成人（15歳以上）1日1回1瓶(100mL)を服用してください。 ●用法・用量を厳守してください。
成分・分量	1瓶(100mL)中に次の成分を含有しています。ニコチン酸アミド：25mg ピリドキシン塩酸塩：10mg リボフラビン：2mg タウリン：1000mg L-アスパラギン酸マグネシウム・カリウム：200mg ローヤルゼリーチンキ：50mg 添加物として、精製白糖、ハチミツ、ブドウ糖、D-ソルビトール液、クエン酸水和物、DL-リンゴ酸、ポリリン酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム、パラオキシ安息香酸ブチル、香料、エタノール、グリセリン、バニリンを含有します。
保管及び取り扱い上の注意	1. 直射日光の当たらない涼しい所に保管してください。 2. 小児の手の届かない所に保管してください。 3. 使用期限を過ぎた製品は服用しないでください。
お問い合わせ先	日新薬品工業株式会社 0748-88-4156
製造販売元	日新薬品工業株式会社滋賀県甲賀市甲賀町田堵野80-1
広告文責	日新薬品工業株式会社 0748-88-4156
メーカー名	日新薬品工業株式会社
生産国	日本製
商品区分	指定医薬部外品


20本セット	30本セット


40本セット	50本セット

医薬品販売にあたって

医薬品販売許認可証の記載情報

郵便等販売届出書について

　許可の種類…店舗販売業
　許可番号…第30699-350号
　発行年月日…令和4年12月1日
　有効期限…令和5年1月1日～令和10年12月31日
　名称…日新薬品工業株式会社
　店舗名称…日新薬品工業株式会社
　店舗所在地…滋賀県甲賀市甲賀町田堵野80-1

　届出年月日…平成23年4月13日
　届出先…滋賀県知事

実店舗の写真

医薬品販売に従事する専門家情報

　【管理者】　植西　健
　【資格の名称】　薬剤師
　【登録番号】第339964号　
　【担当業務】　店舗管理、販売、情報提供、問い合わせ対応
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　【その他の資格者】　韓　海燕
　【資格の名称】　登録販売者
　【登録番号】第25-17-20134号　
　【担当業務】店舗管理、販売、情報提供、問い合わせ対応
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　【その他の資格者】　山崎　さとみ
　【資格の名称】　登録販売者
　【登録番号】第25-16-20120号　
　【担当業務】　店舗管理、販売、情報提供、問い合わせ対応
薬剤師又は登録販売者勤務シフト表

取り扱う一般用医薬品の区分

　　
　　全ての要指導医薬品及び一般用医薬品
　　

一般用医薬品の販売制度に関する事項

（１）要指導医薬品、第1類医薬品、第2類医薬品及び第3類医薬品の定義及びこれらに関する解説
要指導医薬品
　次の１から４までに挙げる医薬品（専ら動物のために使用される事が目的とされているものを除く）のうち、その効能及び効果において人体に対する作用が著しくないものであって、薬剤師その他の医薬品関係者から提供された情報に基づく需要者の選択により使用されることが目的とされているのもであり、かつ、その適正な使用のために薬剤師の対面による情報の提供及び薬学的知見に基づく指導が行われることが必要なもの。
1.その製造販売の承認の申請に際して医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律(以下新法と表示）第14条第8項第1号に該当するとされた医薬品であって、当該申請に係る承認を受けてから厚生労働省令で定める期間を経過していないもの。
２．その製造販売の承認の申請に際して、１に挙げる医薬品と有効成分、分量、用法、用量、効能、効果等が同一性を有すると認められた医薬品であって、当該申請に係る承認を受けてから厚生労働省令で定める期間を経過していないもの。
３．新法第44条第1項に規定する毒薬
４．新法第44条第2項に規定する劇薬
　第1類医薬品…その副作用により日常生活に支障を来す程度の健康被害が生ずるおそれがある医薬品のうち、その使用に関し特に注意が必要として厚生労働大臣がしてい指定したもの。またその製造販売元の承認の申請に際して新法第14条第8項第1号に該当するとされた医薬品であって、当該申請に係る承認を受けてから厚生労働省で定める期間を経過していないもの。（特にリスクが高いもの）

　第2類医薬品…その副作用等により日常生活に支障をきたす程度の健康被害が生ずる恐れがある医薬品（第1類医薬品を除く）として厚生労働大臣が指定するもの。（リスクが比較的高いもの）
　またその中でも、特別の注意を要するものとして、厚生労働大臣が指定するものを「指定第2類医薬品」という。
　
　第3類医薬品…第1類医薬品および第2類医薬品以外の一般用医薬品
　その副作用等により日常生活に支障を来す程度ではないが、身体の変調や不調が起こる恐れがある医薬品。（リスクが比較的低いもの）

（2）要指導医薬品、第1類医薬品、第2類医薬品及び第3類医薬品の表示に関する解説
　　表記する一般用医薬品のリスク区分ごとに、「要指導医薬品」、「第一類医薬品」、「第二類医薬品」、「第三類医薬品」の文字を記載し、枠で囲みます。
第二類医薬品のうち、特に注意を要する医薬品については、「二」の文字を枠で囲みます。
一般用医薬品の直接の容器又は直接の被包に記載します。
また、直接の容器又は直接の被包の記載が外から見えない場合は、外部の容器又は外部の被包にも併せて記載します。
（3）要指導医薬品、第一類医薬品、第二類医薬品及び第三類医薬品の情報に関する解説
　　要指導医薬品、第一類医薬品、第二類医薬品及び第三類医薬品にあっては各〃情報提供の義務、努力義務があり、対応する専門家が決まっています。

医薬品のリスク分類	質問が無くても行う情報提供	相談があった場合の応答	対応する専門家
要指導医薬品・第一類医薬品	義務	義務	薬剤師
第二類医薬品	努力義務	義務	薬剤師又は登録販売者
第三類医薬品	不要	義務	薬剤師又は登録販売者

（4）指定第二類医薬品の販売サイト上の表示等の解説禁忌の確認、専門家へ相談を促す表示
　　サイト上では指定第二類医薬品の表示を商品ごとに表示します。また、すべての指定第二類医薬品について、禁忌事項の確認を促すための表示、注意喚起
　　を行っています。特に小児、高齢者他、商品ページ内または注意喚起を促すページ内の禁忌事項に該当する場合は、重篤な副作用が発生する恐れがある為、
薬剤師または登録販売者にご相談下さい。

（5）一般用医薬品の店頭での陳列に関する解説
　　要指導医薬品を、要指導医薬品陳列区画（新構造設備規制に規定する要指導医薬品陳列区画をいう）に陳列します。
第一類医薬品を第一類医薬品陳列区画（新構造設備規制に規定する第一類医薬品陳列区画をいう）に陳列します。
また、指定第二類医薬品、第三類医薬品については、そちらが混在しないように陳列します。
なお、サイト上では、指定第二類、第二類、第三類医薬品の順に別々に表示し、他にリスク区分の医薬品と混在しないように表示します。
(医薬品のカテゴリー別のページで最初に表示されたページにおいて）

（6）一般用医薬品の使用期限
　　使用期限が100日以上あるものを出荷します。
（7）一般用医薬品のサイト上の表示の解説

指定第二類、第二類、第三類医薬品のリスク区分ごとに検索できるページを設けている他、商品ごとに下記のリスク表示をしています。
指定第二類医薬品には・・・「【指定第2類医薬品】」
第二類医薬品には・・・・・「【第2類医薬品】」
第三類医薬品には・・・・・「【第3類医薬品】」
（8）販売記録作成にあたっての個人情報利用目的
　　医薬品の販売記録作成にあたっては、当社個人情報保護方針に従い適法かつ、適切に取り扱います。
（9）医薬品による健康被害の救済に関する制度に関する解説
　　【健康被害救済制度】
独立行政法人医薬品医療機器総合機構は医薬品、生物由来製品による健康被害の救済に取組んでいます。
【救済制度相談窓口】
電話　0120－149－931
[フリーダイヤル　相談受付時間（月～金）9時～17時（祝日・年末年始を除く）]
電子メール：kyufu@pmda.go.jp【医薬品副作用被害救済制度】
くすりの副作用による健康被害には、医薬品副作用救済制度が適用されます。
これは、医薬品（病院・診療所で投薬されたものの他、薬局で購入したものも含みます。）を適正に使用したにもかかわらず副作用により、
　入院治療が必要な程度の疾病や障害等の健康被害を受けた方も救済を図るため、医療費、医療手当、障害年金などの給付を行う制度です。
医薬品は、人の健康の保持増進い欠かせないものですが、有効性と安全性のバランスの上に成り立っているという特殊性から、使用に当たって万全
の注意を払ってのなお副作用の発生を防止できない場合があります。このため、医薬品（病院・診療所で投薬されたものの他、薬局で購入したものも含みます。）
を適正に使用したにもかかわらず副作用による一定の健康被害が生じた場合に、医療費等に給付を行い、これにより被害者の救済を図ろうというのが、この医薬品
副作用被害救済制度です。この医療費等の給付に必要な費用は、許可医薬品製造販売業者から納付される拠出金が原資となっています。
　

専門家への相談について

医薬品に関する注意

　電話番号…0748-88-4156

　相談可能時間…10:00-17:00（日祝祭日はお休みをいただいております）

　緊急連絡先…0748-88-4156

医薬品は使用上の注意をよく読み、用法・用量を守って正しくお使い下さい。

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