いつも当社をご利用いただきありがとうございます。 昨今、楽天市場における特定決済方法の決済処理のためにお時間が必要となっております。 つきまして、現在のところクレジットカード決済、後払い決済など特定の決済方法をご選択の際に即日発送をご希望、または日時指定してのお届けをご希望いただいても、決済にお時間を要してしまいご希望通りでのお届けが出来かねる場合がございます。 日時指定をし、かつお急ぎのご注文の場合は 銀行振込 もしくは コンビニ前払い決済 をご選択いただきますようご案内申し上げます。 お急ぎの所ご注文をいただいておる中で誠に不躾なお願いで大変恐縮ではございますけれども、決済処理は一切を楽天市場へ委任いたしており、当社としましてはご迷惑をお掛けすることがないよう着実な発送を心掛け業務へ取り組んでおります。しかしながら、いただいたご注文の決済を楽天市場側で正常処理する際にお時間を要してしまい、当社での発送オペレーション完了が繰り延べされてしまう結果として発送遅延へ発展しているものでございます。 ご不便をお掛けいたしてしまい誠に申し訳ございませんが、何卒ご容赦を賜りますようお願い申し上げます。
いつも当社をご利用いただきありがとうございます。 当社販売商品の発送について、出荷数の増加に伴い発送業務パンクを避け着実にお客様への商品お届けを行うための措置として、発送受付時間の締め切りを月〜金曜日 平日14時までと1時間早めさせていただくこととなりました。 つきましては、2025年4月21日発送となるご注文より締切時間を変更とさせていただきます。 お客様へは大変ご迷惑をお掛けしてしまうと共に急なご案内となり大変恐縮ではございますが、ご理解・ご容赦をいただきますようどうかよろしくお願い申し上げます。
いつも当社をご利用いただきありがとうございます。 昨今無線機器製品についてよく取り沙汰されお問い合わせも増えて参りましたが、令和6年(2024年)12月1日より使用が出来なくなり違法となる製品がございます。しかしながら、当社で扱い現在販売するトランシーバー・インカム・無線機について、対象となる製品はございません。どうぞご安心ください。 また、今現在ご使用をされている機種について使用期限のある製品に該当するかお客様で判断ができない場合には、当社でもご相談を受け付け、法律対応製品をご案内させていただきます。お気軽にお問い合わせくださいませ。 この令和6年(2024年)11月30日までが使用期限と定められる製品は平成20年の電波法改正告示により定められ、350〜400MHz帯の簡易無線局製品でアナログ電波を送受信できる製品に限られます(デジアナと呼ばれるデジタル/アナログ切替式無線機もアナログ波停止が義務付けられます)。国内メーカー製品の簡易無線局でアナログ電波を送受信できる機種は一定時期から既に製造・出荷はなくなりデジタル波製品へ切り替えられており、過去に当社で販売を行った製品も10年以上前から取り扱いを終了し、該当機種をお持ちのお客様へは同時に周知・切り替え奨励も行ってまいりました。 なお、アナログ電波を送受信する製品には“特定小電力トランシーバー”もございますが、こちらはこの法律適用に一切関係していない製品です。使用期限もございませんのでご安心くださいませ。
いつも当社をご利用いただきありがとうございます。 昨今、当社サイト上へ掲載する情報や画像を悪用する詐欺サイトが増加し、お客様よりお問い合わせいただくことが増えております。ご注意くださいますようお願い申し上げます。 中には、詐欺サイトと気付かずご購入されてしまい商品不達として当社へご連絡があるものの、 ―当社でのご購入履歴はなく「詐欺サイトでのご購入ではないか…」とお伝えする― といった事例もございます。 詐欺サイトでは、非常に精巧にサイト構築を行い誤認を誘うものも発見され、ヤフオクやメルカリなどのフリーマーケット／オークションアプリでも当社素材を悪用する出品を発見するなど、単にミスターシーバーやインカム・ガレッジなど当社製作サイトの画像・素材を悪用するだけではない実態もございます。プロバイダーや管轄警察署、弁護士への被害相談も行っており、また、法的措置を含む可能な限りの対策を講じておりますが、一部では残念ながらイタチごっことなっております。 もしも詐欺サイトで購入されてしまった場合、当然ながら商品は届かず購入金額も返還されないばかりか、大切なお客様の個人情報、場合によってはクレジットカード情報までもが詐欺グループへ伝わってしまうこともございます。 GoogleやBingの検索と楽天市場・yahoo!ショッピングの検索を組み合わせた活用を推奨いたしまして、大きな値引き表示があるなどの疑わしいサイトはご利用いただかないことをおすすめいたします。また、被害の拡大を防止するため警察署、国民生活センターへのご報告にもご協力をお願い申し上げます。
被害に遭われた方は下記へご相談ください。 ■警察庁 サイバー犯罪相談窓口 ■独立行政法人 国民生活センター
